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コラム

在宅医療は大変?在宅医を目指すときの2つのチェックポイント

2017年6月2日

超高齢社会を間近に控え、さらなる充実が期待されている在宅医療分野。その担い手となる医師を求める声は高まっていますが、医師の間では「在宅医療=大変そう」というイメージが根強いのも事実。今回は在宅医療を取り巻く現状と、在宅医を志す際のチェックポイントについてお伝えします。

在宅医療の現場は医療機関によって多様化 自身に合った環境探しを

地域包括ケアの合言葉「施設から在宅へ」のもと、診療報酬改定のたびに推進施策が練られてきた在宅医療領域。近年は単に新規参入を促すばかりでなく、重症度・訪問回数・居住場所によって医学総合管理料が変動するなど、地域ニーズに沿った診療を評価できるよう、報酬体系の細分化が進んでいます。
診療報酬と介護報酬の同時改定が予定されている2018年度も、こうした動きはますます加速すると予想され、在宅医療を手掛ける医療機関には、「その地域の実情に応じた在宅医療を、いかに持続的に展開していけるか」が求められると言われています。

こうした動向の中、在宅医への転向を考える場合は、「医療機関の診療方針」「医師の負担軽減策」の2つを意識して医療機関を探してみると、自身のスタイルに合った職場が見つけやすくなると言えます。

医療機関の診療方針を探る方法

診療方針については、入職前の面接で情報収集することも可能ですが、診療体制の実情に目を向けると、その医療機関が自身に合っているかどうかが見えてきます。

たとえば、より多くの患者さんに向き合うのか、数は少なくとも時間をかけて1人ひとりの患者さんと向き合うのかというスタンスの違いは、診療圏の特性や居宅訪問と施設訪問の割合、1日あたりの訪問診療数などから垣間見えますし、主治医制かチーム制かという点も、スタッフ数、訪問診療体制などから予想できます。このように客観的に判断できる点にも目を向けつつ、本当に共感できる組織で働くのが良いでしょう。

医療機関の働きやすさを判断する方法

在宅医療に進出する医師にとって大きな懸念事項ともなりうるのが、「在宅医療=忙しそう」というイメージ。確かに「24時間365日のオンコール体制」を構築するために、医師にしわ寄せが行ってしまうケースもあるため、医療機関としてどのように医師の負担軽減策を取っているかは注意が必要です。

もちろん組織によって体制は異なりますが、近年は特定の人が疲弊しないよう、各職種が役割分担しながら診療環境を整えているところが増えています。常勤医・非常勤医の数、ドライバーやソーシャルワーカーなど、どんな専門スタッフをそろえているか確認することで、その組織の協力体制が見えてくる場合があります。
また、負担になりがちなオンコールも、患者・家族への事前説明を徹底することで件数を減らしたり、医師ではなく看護師がファーストコールを受けるようにしたりすることで医師の負担軽減につなげている法人も。最近では、子育て中の医師が在宅医療の現場で活躍するなど、働き方にも多様な選択肢が生まれています。

専門科目も働き方もさまざま

患者が住み慣れた環境で療養生活を送れるように支援する在宅医療。プライマリケアやがん治療に携わった末に「患者さんの安らかな最期にかかわりたい」と在宅医へ転向するケースは珍しくありません。
また近年は、「専門的な診療を在宅に居ながらにして受けられる体制をつくりたい」という理念の下、臓器別の専門性を備えた医師を意識的に採用し、患者に選ばれる診療体制を整えようとしている法人も徐々に出始めており、科目を問わず、自身の経験を活かした働き方ができるようになってきています。

在宅医を目指す医師の動機や専門科目はさまざま。今回ご紹介したように、働き方にも数多くの可能性があります。患者と最期まで関わり、対話を通した医療を実現したい人は「在宅医療」を今後のキャリアの選択肢にいれてみてはいかがでしょうか。

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