「24時間対応が大変そう」というイメージから、在宅医療に興味はあっても、実際に勤務するところにまで踏み出せない医師は多いようです。「ゆとりを持って在宅医療に携わりたい」という場合、法人のどんなところをチェックすべきか、ポイントをまとめました。
オンコール体制に工夫
平日休日問わず鳴り響くオンコールの存在は、医師にとって大きな負担となり得ます。そうした事態を避けるために、医療機関の中には、オンコールの最初の受信を看護師が行い、その内容によって医師にも連絡をするという対応を取っているところがあります。すべてのオンコールに医師の対応や往診が必要なわけではないため、看護師の対応だけで完結する場面は多いようです。
このほかにも、オンコール対応を非常勤医師が行うようにしたり、常勤医が持ち回りでオンコール対応したりすることで、医師の負担を軽減させつつ、24時間対応できる体制を整えている法人もあります。
人員体制にも工夫
在宅医療では診療以外にも多くの業務が存在するため、人員体制の面で配慮している法人もあります。訪問時に看護師やドライバーの同行があるかどうかでも医師の負担感は大きく異なります。一方、医師自ら車の運転など、診療以外の業務も担うケースでは、年収が高額になりやすい面はあるようです。
このほか、医師の事務作業をサポートするために、補助の職員を確保したり、ITを活用して作業効率を高めたりしている法人もあります。
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